IT技術の活用で家庭内のエネルギー需給を最適化するHEMS

先に紹介したBEMS(左サイドバーの記事をご参照ください)と並んでスマートグリッドを語る上で欠かせない「HEMS(ヘムス)」はHome Energy Management Systemの略語で、家庭内で使用する電力、ガス、熱の利用をIT技術を活用することで総合的に管理し、毎月の料金を節約しながら、二酸化炭素排出も削減しようというシステムを指します。

住宅メーカー各社が工夫を凝らしています

具体的には家の中の照明や家電製品(スマート家電)を通信ネットワークで繋いだりすることで電力の消費量をリアルタイムで把握できたり、自宅の屋根に取り付けた太陽光発電装置の発電量をリアルタイムで確認できるようになります。最近は「スマートハウス」という言葉をよく見聞きしますが、このHEMSが組み込まれた住宅だと思ってもらって構いません。

一般的に家電メーカが開発したHEMSは電力中心、住宅メーカーが提供するものは空調や熱のマネジメントをセールスポイントとしており、産業・事業部門に比べて省エネ・省CO2の分野で遅れをとっている家庭部門の対策として、政府はHEMSに期待しており、新たなビジネスチャンスになると思われます。

例えばパナソニックが提供するサービスでは、通常の家電からインターネット、太陽光発電、家庭用蓄電池、電気自動車に至るまで電気に関係する全ての機器がホームゲートウェイ(HGW)と呼ばれる司令塔に接続されており、利用者が「今月の電気代は○×円以内に抑えたい」と指示をすると、HGWは目標の数値に近づくためにはどのくらい太陽光発電で発電を行い、蓄電池の充放電サイクル、時間別電気料金、個々の家電製品の消費量と過去の使用時間などを総合的に計算して、最良の利用パターンを示してくれるのです。

また電力消費の大きい家電を使いすぎの場合にはアラートで教えてくれたり、自動的に運転をセーブしたりもできます。料金が安い時間帯に消費量の多い乾燥機や食器洗い機の使用を促してくれたりもします。このようにして料金的も環境的にも最適の電力使用形態を実現します。

実用化に向けたプロジェクトは既に進めらており、横浜市では経済産業省の主導により「横浜スマートシティプロジェクト」が立ち上げられ、その一環として太陽光発電、燃料電池、電気自動車などを組み込んだ位実証試験が現在も行われています。また、2011年には東京電力、パナソニック、東芝、シャープ、KDDIなど国内の電力・家電・通信・自動車の大手10社がHEMSの普及を目的とした共同体制「HEMSアライアンス」を立ち上げています。

これは各社の規格・仕様が異なれば、購入しても相互利用することができないという問題を避けるために、HMESの標準化を行い、世界的な競争力も高めようという狙いもあります。