来場対象（前回来場者例：50音順）
■ 電気事業者
沖縄電力、海外電力調査会、九州電力、関西電力、四国電力、中国電力、中部電力、電気事業連合会、
電源開発、東京電力、東北電力、北陸電力、北海道電力 など
■ ガス事業者
大阪瓦斯、TOKAI、東京ガス、東邦ガス、日本ガス協会 など
■ 電機メーカー
IHI、ウシオ電機、ABB、NTTエレクトロニクス、LGエレクトロニクス、オムロン、京セラ、サムスン電子、山洋電気、
GEエナジー、シーメンス、シャープ、セイコーエプソン、ソニー、TDK、デンソー、東芝、日本サムスン、日本GE、
日本テキサス・インスツルメンツ、日本電気、日本電産、パナソニック、パナソニック電工、日立製作所、
日立ハイテクノロジーズ、フィリップスエレクトロニクスジャパン、富士通、富士通システムズ、古河電気工業、
三菱電機、村田製作所、明電舎、横川電機、ルネサス エレクトロニクス など
■ バッテリメーカー
SKエナジー、エナックス、NECエナジーデバイス、FDK、エリーパワー、三洋電機、GSユアサ、新神戸電機、
ソニーエナジー・デバイス、日本ガイシ、パナソニック ストレージバッテリー、日立マクセル、古河電池、
リチウムエナジージャパン など
■ デベロッパー、建設業者、住宅メーカー
大林組、鹿島建設、建設技術研究所、清水建設、住友林業、積水化学工業、大成建設、大和ハウス工業、
竹中工務店、千代田化工建設、東急ファシリティサービス、東急ホームズ、日揮、日本工営、
パシフィックコンサルタンツ、日立プラントテクノロジー、ミサワホーム総合研究所、三井不動産、三菱地所、
森ビル など
■ 国・自治体・海外
青森県、秋田県、石川県、岩手県、オーストラリア クイーンズランド州政府、英国大使館、岡山県、鹿児島県、神奈川県、
川崎市、環境省、北九州市、熊本県、国土交通省、さいたま市、札幌市、静岡県、静岡市、島根県、スイス大使館、
総務省、ドイツ貿易・投資振興機関、東京都、鳥取県、フィンランド大使館、福島県、米国 アリゾナ州政府、米国陸軍、
ベルギー フランダース政府、防衛相、ポルトガル投資貿易振興庁、三重県、南アフリカ大使館、宮城県、宮崎県、
横浜市、和歌山県 など
■ ITベンダー・コンサルティング
アクセンチュア、A.T.カーニー、NTTコムウェア、NTTデータ、コア、国際航業、シスコシステムズ、大和総研、
日本IBM、日本ユニシス、野村総合研究所、ヒューレッドパッカード、丸紅情報システムズ、三菱総合研究所 など
■ 通信
NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ、NTTファシリティーズ、KDDI、ソフトバンクBB、西日本電信電話、
日本電信電話、東日本電信電話 など
■ 電設・電気工事業者
関西電気保安協会、関電工、九電工、きんでん、弘電社、JFEテクノス、振興電気、東光電気工業、日本コムシス、
日本テクノ、明電プラントシステムズ など
■ 商社
■ 大学・研究機関
